一人で抱え込まず相談しましょう

中学校・高等学校

相談の流れ

 生徒の様子から「何か支援が必要かもしれない。」と思ったら、チェックリストなどを使って整理するとともに、校内委員会で検討し、適切な支援につなげていきましょう。大まかには下の図のように相談をすすめていくとよいでしょう。

相談の流れを説明する図。「支援が必要かもしれない」との気づきから校内委員会の検討に挙げていく流れや校内委員会で支援について検討し、児童生徒に支援を提供する流れを説明している。

参考1 
 学級担任・教科担当以外の教職員で何か気付きがあったときには、まず学級担任や教科担当に伝えましょう。生徒たちは場面・教科により様々な姿を見せますので、その情報は大変貴重な「子どもを知る資料」となります。
 特別支援コーディネーターは学級担任等から相談を受けた際は、校内委員会で取り上げ、管理職とともに組織的な対応に努めます。


参考2 
 校内委員会で検討した内容は全校の教職員で共有し、生徒の実態や効果があった学び方を積極的に校内に発信することで、当該生徒への理解や合理的配慮の考え方が一定広まり、他の生徒の困難さへの支援にもつながります。高等学校の事例では、プリントのデータ配布、板書撮影、タブレット使用等を教科担当者間で統一でき、生徒が自ら工夫して活用できるようになったという例もあります。


校内委員会では

 実態把握やアセスメント、支援方法、合理的配慮の検討、役割分担等を行い、本人の様子や感想等による定期的な振り返りをしながら、一人一人に合った支援を構築していきます。

実態把握・アセスメント

 担任やコーディネーターの先生によるチェックリストの結果や授業等の観察記録から実態を整理し標準化されたアセスメントの必要性を検討したり、課題を明らかにしたりします。

「チェックリスト、アセスメント、アセスメントの手段としての代替手段」のページに進む

支援方法(合理的配慮)の検討・提案と試行錯誤

 本研究では、機能代替アプローチとしてICTの活用に取り組んでいますが、読み書きに困難のある全ての生徒に対してICTを使用するものではありませんし、機能代替アプローチか治療的アプローチかといった二者択一を迫るものでもありません。また、同じような困難の状態であっても、違った支援方法や学びの方法になることがあります。適切なアセスメント(標準化された検査や学習の観察等)を行うことにより生徒の学び方の特徴を把握し、生徒本人のニーズや気持ちに寄り添いながら教職員と一緒に 取り組む姿勢が大切です。
 何らかの支援を提供し、その効果を検証していくことにより、より適切な支援方法へと改善していくときに留意したいことは、子どもによってすぐにその効果が出る場合とそうでない場合があることです。検証するのに単元テストなどの点数を見ることが多いと思いますが、すぐには点数には反映されないこともあります。特にICT機器を活用する場合、その生徒が使いやすいようにカスタマイズしたり、生徒自身が使い方に慣れるまでの練習が必要であったりするなど時間が必要なことがあります。この時に大事に聴き取っていきたいのは、その方法を使うことで「楽になったかどうか」、つまりは読むことや書くことだけに使い果たしていたエネルギーを「考えること」、「課題に迫ること」に使うことができるようになっているかどうかということです。変容の姿を記録し、指導の効果を生徒とともに振り返っていくことで、「自分は○○できない」との考えから脱出し、学習の意欲へとつながります。こういったプロセスを通して、より適切なものが何かを考えていくことがとても大事です。

「ICTの活用」のページに進む

合理的配慮の提供に向けて(合意形成)

 生徒にあった学び方、合理的配慮をどう実施、提供していくのかについても、校内委員会で検討し、本人・保護者の意向をしっかり聞き取りながら決定(合意形成)していきます。
 また、クラスの他の生徒の状況、条件等によって提供の仕方が変わることがあることを踏まえ、どのように(段階的になど)提供していくのが良いのか、検討します。

「校内委員会」のページに進む

個別の教育支援計画・個別の指導計画の作成と活用

 実施してきた指導や合理的配慮の内容について、個別の教育支援計画に記述し、翌年度の指導・支援や進学先等への引継ぎの資料にします。進学先においても本人・保護者の申し出を基に合意形成され継続して支援が行われることにつながります。
 組織的に継続した支援の記録は、高校入試の際、合理的配慮の提供(試験時間の延長、問題文のルビうち、問題用紙や答案用紙の拡大、タブレット端末による音声読み上げ機能の使用等)の可否を判断する根拠となります。

「個別の教育支援計画、個別の指導計画」のページに進む

校外の資源も活用を

 総合教育センターの研究においては、下の図のような支援体制でサポートをしてきました。研究終了後もこの体制で各地域支援センター等がサポートをしています。
 京都府では、地域における特別支援教育のセンター的機能を果たすため、各府立特別支援学校に「地域支援センター」を設置し、教育相談や研修支援等を実施しています。
 校内委員会で、外部のサポートが必要と判断されるときには、特別支援学校の地域支援センターを活用し、前へ進めていきましょう。

「京都府の支援体制」のページに進む

地域支援センターや総合教育センターが学校を支援し、学校が児童生徒を支援することを示した図。
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