京都府教育研究所
| 昭和22年７月 | 京都府教育研究所を設立 |
| 昭和56年３月 | 京都府教育研究所廃止 |
京都府総合教育センター
| 昭和56年３月 | 京都府総合教育センター条例を制定 |
| 昭和56年４月 | 京都府総合教育センター発足（３部１課制） |
| 昭和56年５月 | 研修講座開講 |
| 昭和56年６月 | 庁舎を京都市伏見区桃山毛利長門西町に移転 |
| 昭和56年７月 | 総合教育センターだより第１号発刊 |
| 昭和57年３月 | 教育資料第１号発刊 |
| 昭和60年４月 | 巡回教育相談開始 |
| 平成元年４月 | 情報教育研究部を新設（４部１課制） 初任者研修開講 北部教育相談ルーム開設 |
| 平成２年４月 | 規則改正により部長制を敷く |
| 平成３年３月 | 総合教育センター創立10周年記念誌発行 |
| 平成３年４月 | 総務課を事務部と改称、５部制となる |
| 平成４年３月 | 講堂棟竣工 |
| 平成６年４月 | 研修体系化による講座編成実施 トータルアドバイスセンター事業開始 |
| 平成６年12月 | いじめの緊急電話相談開設 |
| 平成８年４月 | 京都府情報教育ソフトウェアライブラリーセンター開設 |
| 平成９年10月 | 京都府教育情報ネットワークシステム拠点開通 |
| 平成11年４月 | 北部研修所開所、６部制（事務部、企画教育部、障害児教育部、情報教育部、教育相談部及び北部研修所に科学技術教育部）に改編 |
| 平成13年３月 | 総合教育センター創立20周年記念誌発行 |
| 平成14年４月 | ２室６部制（事務部、企画教育部、教職教育部、障害児教育部、情報教育部、教育相談室並びに北部研修所に科学技術教育部及び北部教育相談室）に改編 |
| 平成16年４月 | ２室５部制（事務部、企画教育部、教職教育部、障害児教育部、教育相談室並びに北部研修所に科学技術教育部及び北部教育相談室）に改編 |
| 平成17年４月 | 障害児教育部を特別支援教育部に名称変更 |
| 平成19年４月 | ６部１室制（総務部、企画教育部、研修・支援部、特別支援教育部、教育相談部並びに北部研修所に科学技術教育部及び北部教育相談室）に改編 |
| 平成19年７月 | カリキュラムルーム開設 |
| 平成20年４月 | 出前講座開始 |
| 平成21年４月 | ６部２室制（総務部、企画研究部、研修・支援部、特別支援教育部、教育相談部、人材育成支援室並びに北部研修所に科学技術教育部及び北部教育相談室）に改編 単位制履修制度導入 |
| 平成22年４月 | 顧問設置 |
| 平成23年３月 | 総合教育センター創立30周年記念誌発行 |
| 平成24年３月 | 研究紀要第１集発刊 |
| 平成27年４月 | ６部１室制（総務部、企画研究部、研修・支援部、特別支援教育部、教育相談部、人材育成支援室並びに北部研修所に地域教育支援部）に改編 |
| 令和４年４月 | デジタル学習支援センター及び京都まなびスタジオ設置 |