山城高校では、聴覚に障害のある生徒が共に学び、昭和４６年から平成２０年までの間に１０７名の人が卒業しました。本校では障害に伴う困難を軽減・克服するための援助・指導の中で、学習や部活動など全ての学校生活を共に過ごしています。
このページでは「きこえないこと・きこえにくいこと」について、理解を深めるための教材として、学校で活用しているスライド集を紹介しています。個々の生徒の思いや指導に携わる者からのメッセージとしてごらんいただき、理解を深めていただけたら幸いです。
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目次 |
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＜京都府立山城高等学校 聴覚障害教育の歩み＞
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1948 |
（昭和23) |
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山城高校発足(全日制−普通科・商業科 定時制-普通科） |
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1960 |
（昭和35） |
年 |
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「耳によることばの不自由な子を持つ親の会」発足 後に「かたつむりの会」と名称変更される |
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1961 |
（昭和36） |
年 |
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京都府立医科大外耳鼻咽喉科「聴覚言語相談室」発足 |
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1963 |
（昭和38） |
年 |
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京都府立聾学校幼稚部３歳児教育・２歳児教育相談はじまる |
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1964 |
（昭和39） |
年 |
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京都市教委 市内義務教育段階の難聴児童生徒実態調査 |
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1965 |
（昭和40） |
年 |
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京都府立聾学校幼稚部卒業児の一般小学校への就学傾向がすすむ |
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難聴学級設立促進の会発足 |
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1966 |
（昭和41） |
年 |
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京都市教委 京都市立出水小学校に難聴学級設置を決定 |
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京都市立出水小学校難聴学級発足 |
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1968 |
（昭和43） |
年 |
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京都市立二条中学校難聴学級発足 |
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1970 |
（昭和45） |
年 |
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公立高校に難聴学級設置の請願開始 |
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京都難聴児親の会(現：聴障児親の会）発足 |
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「公立学校に難聴学級の設置を促進する会」発足 |
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京都府議会 公立高校での難聴学級問題についての質問 |
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京都府議会 公立高校に難聴学級設置の請願趣旨採択 |
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「聴覚障害児の教育を保障する会」が結成され、府教委との協議開始 |
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京都府広報 聴覚障害生徒の高校入学選抜発表 |
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京都府議会 公立高校での難聴学級問題についての再質問 |
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京都府教委 知事1971（昭和46）年４月受け入れ開始を回答 |
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京都府教委 「聴覚障害児の後期中等教育保障の構想と方針」を明らかにし、山城高校に聴覚障害生徒の受け入れを発表 |
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1971 |
（昭和46） |
年 |
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山城高校と二条中学校の協議 |
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山城高校、聴覚障害生徒の受け入れを決定 |
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京都府教委 「聴覚障害生徒の高校入学選抜について」を各関係機関に通知 受け入れ高校として山城高校、特別事情具申制度などを発表 |
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山城高校聴覚障害生徒受け入れ検討委員会発足 |
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高校入学選抜 聴覚障害生徒合格 |
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京都市立二条中学校難聴学級第一回卒業式 |
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山城高校に聴覚障害生徒入学 （全日制2名・定時制6名） |
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聴覚障害担当教諭配置 |
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全定聴覚障害委員会発足 |
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1972 |
（昭和47） |
年 |
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京都難聴児親の会高等部の親と子どもと先生の集い開催 |
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京都聴覚障害高校生交流会発足 |
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京都聴覚障害教育研究会発足 |
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1973 |
（昭和48） |
年 |
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京都難聴児親の会と聴覚障害高校生との合同交流会開催 |
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京都市内の普通小学校在籍児の親を中心に「難聴児教育相談所設置」から「聞こえの教室設置」への取り組みすすむ |
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宇治市立神明小学校に府下初の難聴学級が開設され、通級による指導形態を導入（以後府下においては同様の難聴学級設置がすすむ） |
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全国障害者の集いに参加し、聴覚障害生徒全日制・定時制合宿開始（聴覚障害生徒交流学習会の前身） |
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1974 |
（昭和49） |
年 |
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聴覚障害室（旧校舎Ｅ館２階）改修完了 聴覚障害支援機器などの整備開始 |
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京都府障害児教育推進協議会発足 |
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第一回聴覚障害生の進路を考える会開催 |
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1975 |
（昭和50） |
年 |
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京都市立九条弘道小学校に難聴学級設置 |
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1977 |
（昭和52） |
年 |
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山城高校手話同好会発足 |
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京都府教委 聴覚障害担当配置を制度的に決定 |
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「共に育つ難聴教育」（京都新聞社刊）に山城高校の聴覚障害教育を報告 |
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1978 |
（昭和53） |
年 |
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京都府障害児教育推進協議会最終報告 |
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盲聾教育百周年記念 |
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1980 |
（昭和55） |
年 |
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校舎改築 新館（現Ｗ館）完工 聴覚障害指導室新築 |
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1984 |
（昭和59） |
年 |
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山城高校第一回手話弁論大会開催 |
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1985 |
（昭和60） |
年 |
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全日制商業科募集停止 |
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1987 |
（昭和62） |
年 |
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聴覚障害・視覚障害生徒の高等教育機関・筑波技術短期大学開学 |
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1988 |
（昭和63） |
年 |
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補聴器特性試験装置の整備 校内で補聴器の調整・管理が可能となる |
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1993 |
（平成5) |
年 |
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文部省「聴覚障害児のコミュニケーション手段に関する調査研究協力者会議」報告・手話を学校教育現場における聴覚障害者のコミュニケーション手段として公式に認知する |
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学校教育法施行規則改正 聴覚障害児の通級による指導が制度化 |
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1995 |
（平成7） |
年 |
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耳掛け形FM補聴器の普及拡大 補助機器としての整備活用を開始 |
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1996 |
（平成8） |
年 |
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英語科オーラルコミュニケーション必修化に伴い 機器整備とティームティーチングによる聴障支援を開始 |
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1997 |
（平成9） |
年 |
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定時制募集停止 |
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全国高等学校総合体育大会(京都総体） 開会式にて手話部員が通訳を担当 |
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1998 |
（平成10） |
年 |
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視聴覚教材への字幕挿入を開始、校内での字幕なしビデオ教材の上映が原則禁止となる |
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1999 |
（平成11） |
年 |
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近畿教育オーディオロジー研究協議会発足 |
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2000 |
（平成12） |
年 |
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近畿高等学校総合文化祭 総合開会式にて手話部員が通訳を担当 |
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学校開放講座「やさしい手話・コミュニケーション入門」開講（2002年まで3年） |
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2001 |
（平成13） |
年 |
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補聴器のデジタル化に対応した補聴器特性試験装置の整備 |
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校舎改築 本館（管理棟・教室棟）完工 校内プレゼンテーション機器の整備拡充 |
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2002 |
（平成14） |
年 |
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ノート型パソコンによる要約筆記・教材提示支援機器を導入 学習支援方法として活用開始 |
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2004 |
（平成16） |
年 |
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校舎改築 体育館・格技場完工 |
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2005 |
（平成17） |
年 |
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校舎改築 グラウンド・正門完工 |
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校舎改築 竣工式 |
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聴覚障害生徒在籍教室の机・椅子にテニスボールによる防音処理を行う |
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2006 |
（平成18） |
年 |
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聴覚障害指導室改修 |
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校内すべての机・椅子にテニスボールによる防音処理を拡充する |
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学校教育法施行規則改正 通級による指導の対象が発達障害児にひろがる |
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学校教育法および関連法規改正 特別支援教育の法制化(2007年4月より施行) |
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2007 |
（平成19） |
年 |
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文理総合科発足 |
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2008 |
（平成20） |
年 |
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音声受聴明瞭度改善のため体育館音響設備改修・聴覚障害生徒用超指向性スピーカー敷設 |
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〃 中庭音響設備改修 |
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